以前、企業型の確定拠出年金をやってない会社に勤めていたポチのすけ（@pochinosuke1）です。
iDeCo（イデコ）ができる会社でしたが、日本ITソフトウェア企業年金基金という、企業年金に入っていました。
企業型の確定拠出年金をやってない会社であれば、iDeCo（イデコ）ができますが、日本ITソフトウェア企業年金基金に入っている会社では、注意が必要です。
結論を先にお伝えすると、日本ITソフトウェア企業年金基金に入っている企業に勤めている方は、iDeCo（イデコ）での積み立てができますが、積み立てられる金額が月12,000円までになります。
サラリーマンはみんな、iDeCo（イデコ）で月23,000円まで積み立てられると思っていたため、意外な盲点でした。。
本記事では、自分の勤め先が日本ITソフトウェア企業年金基金に入っている場合の注意点と、その上での対策を紹介していきます。
日本ITソフトウェア企業年金基金ではなく、ほかの企業年金に入っている方も、iDeCo（イデコ）をフル活用できない場合の資産運用のやり方として役立つように解説していきます。
※追記※ぼくは現在、転職して日本ITソフトウェア企業年金基金ではなくなったため、iDeCo（イデコ）の積立金額を最大の23,000円にしています。
それでは、ご覧ください。
もくじ
日本ITソフトウェア企業年金基金に加入している時、iDeCo（イデコ）をやる注意点
「iDeCo（イデコ）を始めるぞー」
と思ったらまずは、勤務先が企業年金制度に入っているかどうか確認しましょう。
企業年金制度とは、
- 確定給付企業年金（規約型・基金型）
- 確定拠出年金
- 厚生年金基金
- 税制適格退職年金
- 中小企業退職金共済制度・特定退職金共済制度
- 自社年金
といった、企業が社員のために年金を支給する仕組みです。
なぜなら企業が企業年金制度に加入しているかどうかで、掛金の上限が違ってくるからです。
勤め先が日本ITソフトウェア企業年金基金に入っている場合
ぼくは、勤めている会社が日本ITソフトウェア企業年金基金に入っておりました。
そのため、iDeCo（イデコ）で積み立てられる金額の上限がありました。
冒頭でもお伝えしましたが、勤めている会社が日本ITソフトウェア企業年金基金をやっている場合、iDeCo（イデコ）の掛金金額は月12,000円が上限です。
どこで気づいたかというと、iDeCo（イデコ）の申し込みのために、会社の総務さんに書類の提出をした時に発覚しました。。。
ちなみに、日本ITソフトウェア企業年金基金に加入している企業からは、年に1回こんなハガキをもらいます。
中身はこんな感じです。
積み立てている金額は、自分の月収に比例するのですが、月10,000円も積み立てておらず、しょぼい元本でした。
会社が全額負担してくれているとはいえ、自分でiDeCo（イデコ）に満額23,000円を積み立てた方が元本がふえるので、リターンも期待できるのですが・・・
残念ながらiDeCo（イデコ）の制度上の問題のため、月12,000円上限でやるしかありません。
iDeCo（イデコ）も、もう少し柔軟な制度になればよいのですが。。。
勤め先が何かしらかの企業年金に入っている場合
日本ITソフトウェア企業年金基金以外で、勤め先が企業年金に入っている場合も同様に、iDeCo（イデコ）で積み立てられる金額の上限があります。
ぼくのケースと同様、積み立てられる金額は、月12,000円が上限になります。
企業年金は色んな名称があり、「あまりよくわからなかったけど実は企業年金に入っていた」というケースもあります。
自分の会社が企業年金に入っているのかは、総務さんに確認するのが確実なので、一度確認しておきましょう。
日本ITソフトウェア企業年金基金に加入している時の資産運用をする2つの対策
企業が日本ITソフトウェア企業年金基金のような、企業年金制度に加入していても、iDeCo（イデコ）は利用できます。
しかし、毎月の掛金に上限があるため、月23,000円を出せる人とは違った戦略を練る必要があります。
なぜなら、投資の利回りはパーセントになるため、投資元本が大きいほど、リターンの金額が大きくなるからです。
企業が日本ITソフトウェア企業年金基金のような、企業年金制度に加入している場合、iDeCo（イデコ）を含めた資産運用をする上で、ぼくが考える対策は2つです。
- iDeCo（イデコ）では、ある程度リスクを取って利回りの高い商品に特化させる
- iDeCo（イデコ）以外の資産運用をする金額をふやす
対策①iDeCo（イデコ）では、ある程度リスクを取って利回りの高い商品に特化させる
ぼくは、勤めている会社が日本ITソフトウェア企業年金基金に入っていたので、iDeCo（イデコ）では毎月の掛金上限が12,000円で、年間144,000円の元本にしかなりません。
そのため、12,000円で色んな商品を買うのではなく、利回りが高い商品一つに絞って投資することにしました。
掛金の金額が少ないため、ある程度の利回りがないと将来のリターンが大した金額にならないのと、手数料に負けてしまうリスクがあったためです。
そもそも60歳まで引き出せないのだし、長い目で見ればリスクも抑えつつ、結構な利回りになるだろう、と見込んでいます。
ちなみにぼくは、楽天証券で、楽天・全米株式インデックス・ファンド（通称：楽天VTI）に12,000円全額投資しています。
楽天VTIは、アメリカ市場全体をカバーしている商品であり、楽天VTIだけでアメリカ市場へ分散投資している優れた商品です。
アメリカ市場への投資がおすすめな理由と、楽天証券のおすすめ商品として楽天VTIを進めている理由はこちらも記事でも解説しています。
楽天証券のiDeCo（イデコ）おすすめ商品の詳細記事はこちら
また、楽天証券で、楽天VTIに投資している実績（毎月更新中）はこちらです。
対策②iDeCo（イデコ）以外の資産運用をする金額をふやす
iDeCo（イデコ）は、税金面でも非常に有利な資産運用ですが、月12,000円までしか掛けられないので、ぼくは、ほかの資産運用の金額をふやしていくことにしました。
やったことは以下になります。
- つみたてNISAの金額をふやした
- 楽天カード決済で投資を始めた
- 楽天ポイントで投資を始めた
iDeCo（イデコ）以外の資産運用の金額をふやして、結果的に投資元本をふやすことで、将来的なリターンを大きくする作戦です。
つみたてNISA
ぼくは、iDeCo（イデコ）同様、税金面で有利な「つみたてNISA」をSBI証券でやっており、まずは積み立て金額をふやすことに。
つみたてNISAでは、当初は10,000円くらいにしておこうと考えていましたが、iDeCo（イデコ）であまり積み立てられないことが分かったため、金額を30,000円近くにふやしました。
つみたてNISAは、手数料の安さや選べる商品の多さから、ネット証券がおすすめ。
具体的には、ぼくが使っているSBI証券や、楽天証券になります。
どちらもネットから簡単に申し込みでき、最短5分で登録が完了します。
まだ申し込んでいない方は、将来のためにもまずは口座を作っておきましょう！
TRY NOW
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つみたてNISAがおすすめな理由と実績（毎月更新中）は以下の記事で解説しています。
楽天カード決済投資
ほかにも、金額は最少の100円でやっていますが、楽天カード決済で投資を始めてみました。
カード決済100円ごとに楽天ポイントが1ポイントもらえ、普通に買うよりお得なためです。
頑張って収入をふやして、ゆくゆくは月50,000円までふやしていきたいと思っています。
楽天カード決済投資のメリットと実績は、こちらの記事で解説しています。
楽天ポイント投資
ほかには、楽天ポイントでも投資ができるので、毎月ポイントで投資信託を買っています。
ただのポイントで投資信託を買うことができ、世界経済に便乗して利益が出せるのが醍醐味。
ポイント投資は、最近では資産運用の練習として、気軽に始める人が増えてきています。
楽天ポイントで投資をするメリットと実績は、こちらの記事で解説しています。
日本ITソフトウェア企業年金基金に加入してる時のイデコの注意点まとめ
お話してきたことをまとめます。
自分の勤め先が日本ITソフトウェア企業年金基金に入っている場合の注意点は、iDeCo（イデコ）での積み立てができますが、積み立てられる金額が月12,000円までです。
ほかの企業年金に入っている方も、同様です。
勤め先が日本ITソフトウェア企業年金基金のような、企業年金制度に加入している場合、iDeCo（イデコ）を含めた資産運用をする上での考える対策は以下の2つです。
- iDeCo（イデコ）では、ある程度リスクを取って利回りの高い商品に特化させる
- iDeCo（イデコ）以外の資産運用をする金額をふやす
iDeCo（イデコ）以外の資産運用については以下のものがあります。
- つみたてNISAをする
- 楽天カード決済で投資する
- 楽天ポイントで投資する
iDeCo（イデコ）も、もう少し柔軟な制度になればよいのですが、現状の制度でできることをしっかり行ってお金をふやしていきましょう！
どうも、ポチのすけ（@pochinosuke1）でした～
