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iDeCo(イデコ)は初心者におすすめ!特徴やメリット・デメリットを徹底解説

iDeCo(イデコ)は初心者におすすめ!特徴やメリット・デメリットを徹底解説
サラリーマン
サラリーマン
老後には2,000万円必要だって聞くし、少子化がどんどん進んでいるのだから、頑張って厚生年金を払っていても30年後なんて年金もらえないんじゃ…
サラリーマン
サラリーマン
iDeCo(イデコ)に興味があるけど、投資とかやったことがない初心者でもおすすめなんだろうか。。
ポチのすけ
ポチのすけ
年金がまともにもらえるように思えないですし、iDeCo(イデコ)やつみたてNISAと言っても、初めてやるのであれば、不安になりますよね。。

 

iDeCo(イデコ)でコツコツと投資をしているポチのすけ(@pochinosuke1)です。

IT企業でサラリーマンをしながら、毎月iDeCo(イデコ)やつみたてNISA、ポイント投資やクレジットカード決済投資をしています。

 

ぼくは、老後を安心して暮らすためには年金だけでなく、iDeCo(イデコ)などでお金を増やすことが必要不可欠だと考えています。

もちろん、いきなり「iDeCo(イデコ)でお金を増やそう!」

と言っても、資産運用(投資)をやったことがない人だとよくわからないために不安になると思います。

 

そこで本記事では、

初めて資産運用(投資)をする方でもわかりやすいように、

  • iDeCo(イデコ)の特徴
  • iDeCo(イデコ)のメリット
  • iDeCo(イデコ)のデメリット

について徹底解説しています。

 

結論から言うと、iDeCo(イデコ)は資産運用(投資)が初めての方であっても、無理ない範囲ですぐに始めた方が良いおすすめの制度。

将来、年金がもらえるかわからず不安を抱えていても、何をしたら良いかわからないので貯金するというのは、機会損失になるくらいお得だからです。

 

それでは、見ていきましょう。

 

iDeCo(イデコ)とは

iDeCoとは?

 

iDeCo(イデコ)とは個人型の確定拠出年金と呼ばれ、決まった額を積み立てて、その資金を自分で運用しながら老後に備える年金制度です。

 

通常の年金は、自分が払ったお金を高齢者に渡す形ですが、iDeCo(イデコ)は自分年金として、自分で積み立てて運用して自分が将来多くもらうために行います。

人任せではなく、自分で自分のために将来に備えることができます。

 

確定拠出年金制度自体は10年以上前からありましたが、一部の大企業のみ導入しており、日本人の多くが勤めている中小企業に勤めている人が加入できる制度がありませんでした。

それが中小企業に勤めている人や、自営業の人、専業主婦の人も入れるiDeCo(イデコ)ができたことで多くの人が自分で年金を積み立てられるようになったのです。

 

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iDeCo(イデコ)の特徴

 

特徴はコレ!

 

iDeCo(イデコ)の特徴はつぎの3つです。

  1. 毎月の掛け金を自分で決める
  2. 自分自身で積み立てて運用する
  3. 60歳以降の受け取り方法を自分で選択する

 

特徴①毎月の掛け金を自分で決める

 

iDeCo(イデコ)は掛金額を自分で決めることができます。

条件はつぎの通りです。

 

  • 毎月5,000円以上の掛金から積み立てできる
  • 5,000円以上の掛金は1,000円単位で選択できる
  • 掛金の変更は年1回可能

 

ただし、月々の掛金に上限が決められています。

上限はあなたの属性や勤務先の環境によって異なります。

 

属性や勤務先の環境 掛金上限(月額)
自営業 68,000円
会社員(企業年金なしの場合) 23,000円
会社員(勤め先で企業型確定拠出年金のみ加入の場合) 20,000円
会社員(勤め先で企業型確定拠出年金その他企業年金に加入の場合) 12,000円
公務員の場合 12,000円
専業主婦(主夫)の場合 23,000円

 

あなたが会社員であれば、会社が「企業型」に加入していたり、その他「企業年金」を導入していたりすると掛金の上限が変わってきます。

加入を検討する際は、勤め先に確認してみてください。

 

特徴②自分自身で積み立てて運用する

 

iDeCo(イデコ)は、あなた自身でどの商品を積み立てていくか決められます。

 

いくつかある金融商品の中から、あなたが希望する商品を選択して運用していきます。

商品の例として、つぎのようなものがあります。

  • 定期預金
  • 投資信託(国内外株式、国内外債券、REITなど)
  • 保険商品

 

たとえば毎月の掛金を

  • 投資信託に50%
  • 定期預金に30%
  • 保険商品に20%

というように、あなたの資金を分散して投資できるのが特徴の一つ。

 

一つの商品を買っても良いですし、分散して投資することで、市場の変化に対するリスクを軽減するといった戦略を取ることもできます。

 

特徴③60歳以降の受け取り方法を自分で選択する

 

iDeCo(イデコ)で積み立てたお金は、受け取りの方法を自分で選べます。

 

iDeCo(イデコ)で積み立てたお金は、つぎのどれかを選択して受け取ります。

  1. 一括で受け取る
  2. 年金として分割して受け取る
  3. 一括と年金を組み合わせて受け取る

 

また、受け取り開始は、最大で70歳まで引き延ばす事ができます。

どの受け取り方法が良いかは、あなたの「退職金」や「所得」の事を考えながら決めると良いです。税金の面でメリットを受けられるからです。

 

iDeCo(イデコ)は節税効果が大きく、とてもお得な制度です。ではメリットを見ていきましょう。

 

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iDeCo(イデコ)の3つのメリット

メリット

 

 

iDeCo(イデコ)のメリットは3つあります。

 

iDeCo(イデコ)のメリット

 

  1. 投資でもうかった利益は非課税
  2. 掛金が全額所得控除
  3. 受け取り額が一定額まで非課税

 

もうかった時に税金がかからないだけでなく、投資にかけた金額が全額非課税になり、受け取り時にも税金優遇があるというところが、投資初心者であっても、iDeCo(イデコ)をおすすめする理由です。

 

メリット①投資でもうかった利益は非課税

 

通常、資産運用で得た利益は20.315%の税金がかかります。

もし100万円の利益が出たとしても、20万は税金がかかるので、手元には80万円しか残りません。

 

それが、iDeCo(イデコ)だと税金が全くかからないため、100万円の利益がまるまる自分の手元に残ります。

たとえば毎月12,000円を5%の利回りで29年間積み立てると、非課税分の金額は、なんと100万円ほどになります!

また、毎月の掛金を23,000円にして5%の利回りで29年間積み立てた場合は、非課税分の金額は、なんと200万円に迫ります!!

 

 

メリット②掛金が全額所得控除

 

iDeCo(イデコ)は利益が非課税になるだけでなく、積み立てているお金も税金の控除対象として、所得税と住民税が軽減されます。

 

自営業者は確定申告、会社員の場合は年末調整で対応できます。

節税額は、年収や掛金に応じて変動しますが、積み立てる全期間に適用されるため、大きな節税が見込めます。

 

たとえば年収450万円で毎月12,000円を積み立てる場合、年間で28,000円ほどの税金が軽減されて、年末調整で戻ってきます!それが60歳まで毎年続きます!

また、年収700万円で毎月23,000円を積み立てる場合は、年間の税金軽減額は、82,000円ほどにもなります!!

 

無理して節約するよりも圧倒的なパフォーマンスですね!!

 

メリット③受け取り額が一定額まで非課税

 

iDeCo(イデコ)は、60歳以降に積み立てたお金を受け取りますが、受け取り時に一定額まで非課税で受け取れます。

 

iDeCo(イデコ)では、積み立てたお金を受け取る時は、一時金か年金で受け取ります。

年金で受け取る場合は「公的年金控除」、一時金で受け取る場合は「退職所得控除」が適用され、税金の優遇があります。

 

30年間積み立てた場合

 

一時金で受け取った場合…ほかの退職所得と合算して1,500万円まで非課税

60歳から年金で受け取った場合…公的年金と合算して年70万円まで非課税

 

こちらは、職場での退職金や将来もらう公的年金の額によって変わるため、よく計算しましょう。

ただ、この受け取りに関しては今はあまり考えなくてよいです。

 

これから20~30年もの間積み立てる場合、受け取る時にルールが変わっている可能性が高いと考えられるからです。

 

なんといっても日本の財政は厳しいため、年金をまともに支給できなくなれば、iDeCo(イデコ)で積み立てた受取額から課税する方向ではなくなる可能性が高いのではないかと。

それであれば、利益非課税で掛金の全額控除のメリットを受けれる時に受けておきましょう!

 

このようなメリットを見れば、iDeCo(イデコ)は毎月5,000円でもいいのでやった方が良いことがわかりますよね。

 

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iDeCo(イデコ)の隠れたメリット

隠れたメリット

実はiDeCo(イデコ)は年金制度であるゆえの隠れたメリットをもっています。

iDeCo(イデコ)の隠れたメリット

  1. 自己破産しても没収されない
  2. 万が一に備えた生命保険代わりになる

 

隠れたメリット①自己破産しても没収されない

 

通常、借金などを払えなくなって自己破産した場合、

財産である貯金、株、投資信託などは換金され、生活に必要な最低限の金額を残したうえで没収されてしまいます。

また、保険会社で加入した個人年金や、退職金も一部没収される可能性がありますが、iDeCo(イデコ)は公的年金のため、没収されません。

 

iDeCo(イデコ)は、万が一のことがあっても、老後資金を守ることができる制度なのです。

自己破産した場合でも取られないお金というのは、起業家や自営業の方だけでなく、サラリーマンの方であっても、万が一に備えたリスクヘッジになるため、地味に嬉しいメリットですね。

 

隠れたメリット②万が一に備えた生命保険代わりになる

 

iDeCo(イデコ)の受け取り年齢である60歳より前に亡くなってしまった場合、積み立ててきたお金は、配偶者や親、子供など身内の方が受け取ることになります。

つまり、生命保険と同じということです。

生命保険とiDeCo(イデコ)では、受け取ることができる人に違いがあります。

 

  • 生命保険

・・・受取人指定されている方が受け取ります。

 

  • iDeCo(イデコ)

・・・受け取れる遺族の方の範囲と順位が決まっています。詳細は以下の表になります。

 

イデコ 亡くなった時に受け取る遺族の順位と順番

 

参照:確定拠出年金法第41条

 

iDeCo(イデコ)は、コツコツ積み立てている最中に万が一亡くなってしまった場合でも、残された遺族の方にお金を残すことができます。

そのため、生命保険の代わりにもなるのは隠れたメリットです。

運用がうまくいけば、大きくお金をふやすことも可能なので、大切な家族を守るための手助けになりますね。

 

iDeCo(イデコ)のデメリット

デメリット

 

 

iDeCo(イデコ)はデメリットもあるため、それも記載しておきます。

デメリットは以下の3つです。

 

iDeCo(イデコ)のデメリット
  1. 60歳まで引き出せない
  2. 元本割れする可能性はある
  3. 通常の資産運用と違ったコストがかかる

 

デメリット①60歳まで引き出せない

 

iDeCo(イデコ)は自分年金のため、60歳まで引き出せません。

また、解約もできません。

そのため、無理ない範囲で始めましょう。

月23,000円が難しい場合は月5,000円から始めて、余裕ができたら掛金をふやしましょう。

 

デメリット②元本割れする可能性はある

 

資産運用のため、元本割れする可能性はあります。

つまり、30年で400万円積み立てた場合、350万円になってしまう可能性はあるということです。

 

しかし、そのリスクを減らすためのコツコツと長期投資をするというものでありますし、商品はたくさんあるため、分散投資をすればリスクを抑えつつ利益を得ることもできます。

 

元本割れが怖くて銀行預金だけだと、インフレが起きた時に対処できません。

投資信託であろうと銀行預金であろうと、何にでもリスクはあると考えれば、資産自体を分散させることが大切です。

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デメリット③通常の資産運用と違ったコストがかかる

 

iDeCo(イデコ)は、かなりお得な制度だけあって、通常の資産運用と違ったコストがかかります。

  • 国民年金基金連合会への加入手数料:2,777円(加入時のみ)
  • 国民年金基金連合会への事務手数料:103円(毎月)

といったものになります。

 

通常は、投資信託を買うときの手数料や、運用する商品そのものの手数料だけで済むのですが、iDeCo(イデコ)では、それにプラスする形でかかってくるので、そこは頭に入れておきましょう。

iDeCo(イデコ)でかかるコストについては、次の『iDeCo(イデコ)でかかるコストについて』で詳しく紹介していますので、見ていきましょう。

 

iDeCo(イデコ)でかかるコストについて

コスト

 

iDeCo(イデコ)でかかるコストについても把握しておきましょう。

コストは安いに越したことはありませんが、安いか高いかは金融機関によって変わります。

ぼくが、楽天証券やSBI証券などのネット証券をおすすめする理由として、コストが最安値で済むからということも大きいです。

 

iDeCo(イデコ)でかかるコストの一覧は以下の通り。

 

iDeCo(イデコ)のコスト

 

①国民年金基金連合会への加入手数料:2,777円(加入時のみ)

②国民年金基金連合会への事務手数料:103円(毎月)

③金融機関等への事務手数料:0円(毎月) ※窓口会社によっては、有料もあり。

④信託銀行への資産管理手数料:64円(毎月)

⑤運用管理費用(信託報酬):運用する商品により異なる。(※総資産の0.2%未満~1.5%前後)

⑥給付手数料:423円(1回あたり)

⑦還付手数料:1,461円

⑧移換時手数料:4,320円

 

①の国民年金基金連合会への加入手数料はどの証券会社を選んでも必ずかかります。初期費用と考えてください。

どの証券会社でも銀行でも2,777円になってますが、まれにプラス1,000円ほど高いところもあるのでご注意を。

 

②国民年金基金連合会への事務手数料と、④信託銀行への資産管理手数料は、どの金融機関を選んでも毎月必ずかかるコストで、合わせて毎月167円、年間2,004円となります。

楽天証券はじめ、ネット証券が最安値になります。銀行や窓口のある証券会社では、400円ほどかかってしまいます。

 

金融機関等への事務手数料とは、例えば楽天証券では運営管理手数料と言っているところで、楽天証券では無料です。金融機関によってはここでお金がかかります。

 

⑤運営管理費用(信託報酬)とは、投資信託にかかるコストです。こちらは、iDeCo(イデコ)でなくとも投資信託を購入する際にかかるコストです。

 

⑥、⑦、⑧は積立中は基本的に気にする必要はありませんが、一応記載しておきます。

⑥給付手数料は積み立てたお金を受け取るときの一回当たりの手数料です。

⑦還付手数料とは、法律で定められた金額より多く積み立てたり、加入資格のない月に積み立てた分の返金にかかる手数料です。

⑧移換時手数料とは、利用している金融機関から他の金融機関、または企業型確定拠出年金に移換する際に発生する費用です。楽天証券の利用を例にすると、楽天証券から他の証券会社に移す時にかかる手数料となります。

 

考察:何故iDeCo(イデコ)ができたのか

なぜなのか?

 

 

こうして見てみると、デメリットもさほど大きいわけではなく、ほぼメリットしかないiDeCo(イデコ)は何故できたのでしょうか?

 

専門家
専門家
もともとあった確定拠出年金制度は企業がお金を拠出するため負担が大きく、中小企業にはなかなか広がらなかった。

 

専門家
専門家
自営業の人向けの年金制度も必要だった。

など色々ありますが、

核心は「日本の財政がどんどん厳しくなって将来の年金は用意できないから、自分たちの自己責任で用意してね。代わりに税制優遇の大きなメリットをつけるからさ」

というものでしょう。

 

この記事を読んでいただいているあなたも、普段の仕事の中で、起こりうるリスクに備えて準備した経験があるでしょう。

たとえば、『あらかじめ顧客にリスクを説明しておく』ことなど。

 

実際に何かあった時には、「事前にきちんと伝えましたし、あなたも了承して契約しましたよね?」

と言えるわけです。

 

国が用意した意味はそれと同じことで、もし年金が払えなくなった場合、文句を言ったとしても

「大きな税制メリットがあるiDeCo(イデコ)を用意してましたし、たくさん告知をしていたのに、それはやらなかったあなたの責任ですよね?」

と言い張る姿が想像できます(笑)

 

現在の日本の状況と、メリットの大きさを照らし合わせると、資産運用(投資)初心者の方であっても、自分の身を自分で守るために、無理のない範囲でiDeCo(イデコ)を始める方がメリットが大きいです。

 

なお、iDeCo(イデコ)を始めるのにおすすめなのは、楽天証券SBI証券です。

おすすめの理由は以下の記事で紹介しています。

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iDeCo(イデコ)は初心者におすすめのまとめ

お話してきたことをまとめます。

iDeCo(イデコ)は自分年金として、自分で積み立てて運用する制度です。

特徴は以下の通り。

  1. 毎月の掛け金を自分で決める
  2. 自分自身で積み立てて運用する
  3. 60歳以降の受け取り方法を自分で選択する

以下のようなメリットがあるため、投資初心者にもおすすめ。

  1. 投資でもうかった利益は非課税
  2. 掛金が全額所得控除
  3. 受け取り額が一定額まで非課税

さらに、以下のような隠れたメリットもあり。

  1. 自己破産しても没収されない
  2. 万が一に備えた生命保険代わりになる

 

ただし、以下のようなデメリットもあります。

  1. 60歳まで引き出せない
  2. 元本割れする可能性はある
  3. 通常の資産運用と違ったコストがかかる

しかし、デメリットがあるとしても、日本の財政が厳しくなって、年金をまともに支払えない時に自分の身を守るためにも、iDeCo(イデコ)のメリットを最大限活用するのがおすすめ。

 

iDeCo(イデコ)は節税効果が大きく、隠れたメリットまであるため、やらない人は「まだiDeCo(イデコ)やってないの?」というレベルの制度です。

デメリットもやらない理由になるほどではなく、あくまで余剰資金で無理なく積み立てることで回避できます。

年金に対する不安があり、なんとなく将来のために貯金するのであれば、一部はiDeCo(イデコ)に回して節税と利益に対する非課税の恩恵を受けましょう!

 

iDeCo(イデコ)を始める際は、以下の記事も合わせてご覧ください。

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どうも、ポチのすけ(@pochinosuke1)でした~